人気ゲーム「フォートナイト」のモバイルアプリがApp StoreとGoogle Playから削除された。ゲームの運営元であるエピックゲームズが「Epic ディレクトペイメント」と呼ばれる新しい課金システムを発表した直後のことだ。
「フォートナイト」を運営するエピックゲームズの投稿によると、「Epic ディレクトペイメント」はEpicアカウントを保有するユーザー（「フォートナイト」プレイヤーを含む）が簡単かつ安全に決済を行なうためのものであり、クレジット業界向けの国際的なデータセキュリティ基準である「PCI DSS」に準拠したセキュリティ対策も万全だという。
しかし、Epic ディレクトペイメントは、アプリストアの機能を使わずにゲーム内通貨を直接購入できる仕組みになっている。これが、App StoreやGoogle Playのガイドラインに違反しているというのが、アップルやグーグルの主張だ。ストアの決済にかかる手数料によって収益を得ている両社にとって、この仕組みは到底看過できるものではない。
「手数料30パーセント」の商習慣に異議
エピックゲームズはこうなることを予想していた。同社はアップルとグーグルに対して「ストアが徴収する手数料は公正ではない」と言い続け、戦ってきたからだ。
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スマートフォンで動くアプリケーションの大半は、App StoreとGoogle Playから配信されている。ユーザーはストアにアクセスし、アプリケーションをダウンロードする。そして、アプリケーション内での決済はすべてストアを介して行なわれるのだ。
アップルとグーグルは、アプリケーションの運営企業がストアを使用する対価として、決済金額の30パーセントを手数料として徴収する。月額のサブスクリプション、アプリ内の個別取引、投げ銭なども、すべて手数料の対象だ。
モバイルゲームも例外ではなく、ガチャやスキンアイテム、シーズンパス、その他あらゆるコンテンツの取引に対して30パーセントの手数料が課される。
だが、果たしてこの30パーセントという価格設定は妥当だろうか。
自由市場においては「いくらの価格を設定するか」は事業者の自由だ。とはいえ、価格が安すぎれば事業は破綻し、高すぎれば買い手がつかない。それゆえ、価格は需要と供給がバランスするちょうどいいところに収まる（均衡する）ことになる。
しかし、市場が独占状態にあるときには、事業者は価格を好きなだけ上げられる。独占状態の市場において、消費者はほかの選択肢をもたないので、その高い価格を受け入れるしかない。
エピックゲームズはApp StoreとGoogle Playが独占状態にあり、消費者（この場合はモバイルゲームの運営企業）が高い価格を掴まされていると考えた。そして同社が運営する「フォートナイト」の収益に対して30パーセントの手数料を支払うことは妥当ではないと結論を下したのだ。
「フォートナイト」のAndroid版を2018年8月にリリースする際、エピックゲームズはGoogle Playにゲームを掲載せず、自社のウェブページから直接ダウンロードさせる方法を選んでいる。
エピックゲームズ最高経営責任者（CEO）のティム・スウィニーは、インタヴューやカンファレンスなどの公の場に出る際には、決まってストアの30パーセントの手数料に対して“恨み節”を述べている。例えば、「CNBC」のインタヴューでの以下のような発言だ。
「もし、すべてのデヴェロッパーがアップルやグーグルに対して30パーセントの“税金”を支払わなくていいとしたら、デヴェロッパーはそのぶんのお金をプレイヤーに還元するでしょうし、結果としてプレイヤーはよりよい価格でアイテムを購入できるようになります。これが経済競争です」
劇場型の訴訟は功を奏すか
アップルとグーグルがストアから「フォートナイト」を削除した直後、エピックゲームズは両社に対して訴訟を提起した。訴状には、App StoreとGoogle Playが独占状態にあり、結果として市場の発展が阻害され、「フォートナイト」の運営が圧迫されているということが述べられている。ティム・スウィニーの“恨み節”が法的な意味合いをもつ文書となって顕在化したのだ。
エピックゲームズは訴訟にあたり、プロモーション用の動画を公開した。「フォートナイト」のキャラクターたちが出演する短い動画で、悪役然としたキャラクターがスピーチしている巨大スクリーンに向かって、女性キャラクターがラマの形をした槍を投げる、というものだ。見た人誰もが、アップルが過去にリドリー・スコットとともに制作したコマーシャルのパロディであるとわかる。
さらに同社は「#FREEFORTNITE」というハッシュタグまでつくり、「フォートナイト」のプレイヤーたちに対してSNS上で抗議するように扇動し始めた。
“劇場型政治”という言葉はあるが、イマドキの訴訟はこうも劇場型（メディアを使って大衆を味方につける手法）になるものかと思い知らされる。
アップルのパロディ映像、そしてハッシュタグを使った扇動に対して冷ややかな意見も多いだろう。「フォートナイト」の利益を増やしたいがために抗議しているだけではないのか。利己的な活動を、ことさらドラマティックに演出して何がしたいのか。
無論、手数料が低くなればエピックゲームズは利益を得ることになる。しかし、中小規模のゲーム企業にとっても手数料の締め付けが和らぐことで、経営状態がよくなるという事実も看過できない。
手数料抗争の先に見据えるもの
エピックゲームズは2018年12月にPCゲームのストア「Epic Gamesストア」をオープンした。PCゲームにおいてはValveが運営する「Steam」が市場を席巻しているが、グーグルやアップルと同様に決済の30パーセントを手数料として徴収している。「Epic Gamesストア」はSteamに対抗すべく、手数料率を12パーセントに設定した。Valve（そしてアップルやグーグル）の半分以下だ。
オープンに際し、公式ブログ記事は以下のように述べている。
私たちの目標は、プレイヤーの皆さんに最高のゲームをお届けすると同時に、ゲームデベロッパの方々により良い利益をもたらすことです: 皆さんが費やした金額の88%がデベロッパに分配されます。これに対し、他のストアでの利益分配はわずか70%です。このシステムはデベロッパが成功を収め、さらに多くの魅力的なゲームを生み出すのに役立つでしょう。
エピックゲームズの訴訟は自社の利益のための活動ではあるが、同社（とティム・スウィニー）が抱くヴィジョンはもう少し懐が深い。
プラットフォームが課する手数料が下がり、ゲーム運営会社に多くの利益がもたらされるようになれば、もっと多様で、野心的で、面白いゲームを開発する企業が増えるのではないだろうか。結果としてゲーム文化が豊かになっていくのではないだろうか。
たったひとつのゲームを巡る訴訟は、エピックゲームズの演出によって、モバイルゲーム産業における巨大既得権益 vs. 対抗する新興勢力という構図に仕立て上げられ、全世界が注目するところとなった。
この訴訟が影響する範囲は信じられないくらい大きい。もし手数料率が変われば、全世界のスマートフォンユーザーが恩恵を受けるかもしれないのだ。
ゲーマーも、ゲーマーではない人も、幕が上がったばかりの劇場に注目する価値は十分にあるだろう。
但木一真｜KAZUMA TADAKI
ゲーム業界のアナリスト・プロデューサー。著書に『eスポーツ産業における調査研究報告書』（総務省発行）、『1億3000万人のためのeスポーツ入門』〈NTT出版〉 がある。「WIRED.jp」にて、ゲームビジネスとカルチャーを読み解く「ゲーム・ビジネス・バトルロイヤル」連載中。
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連載「Game Business Battle Royale」
ITの巨人たちが次々参入を表明するゲーム産業。古参と新参者がひしめく舞台は、群雄割拠の戦争地帯へと変わりつつある。バトルロイヤルの始まりだ──。ビジネスだけでは語れないゲームビジネスを、ゲーム業界アナリストの但木一真がひも解く。
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